パーソナルジム開業に必要な資金はいくら？

結論からいうと、パーソナルジムを開業するには、平均500〜800万円程度が目安となります。資金計画を立てる際には、物件取得費や内装費、マシン設備費に加え、広告宣伝費や運転資金も含めたトータルで試算してみましょう。

参照元：PR TIMES（https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000032.000057578.html）

パーソナルジムの開業資金の内訳

項目	内容	費用の目安
物件取得費	パーソナルジムとして利用する店舗の賃貸契約時に必要な家賃や保証金・敷金・礼金などの初期費用	180万円程度
内装工事費	ジムのコンセプトや規模に合わせて行う内装・塗装などのデザイン費用と工事費用	200〜400万円程度
電気・空調・換気設備工事費	照明・電源・エアコン・換気扇など、快適なトレーニング環境を整えるための設備工事費用	8〜15万円程度
給排水設備工事費	シャワーや洗面台、トイレなどの給排水設備を整備するための工事費用	60〜80万円程度
家具・建具工事費	受付カウンターや収納、パーテーションなどの家具・建具を設置するための費用	70〜80万円程度
マシン設備費	トレーニングマシンやベンチ、ダンベルなどのトレーニング器具一式の導入費用	50〜120万円程度
合計	上記の費用を合算したパーソナルジム開業時の初期費用の目安	500〜850万円程度

物件取得費がかかる

ジムの開業において、まず発生する費用は物件取得費です。物件取得費は、平均で家賃の3ヶ月分だと考えてよいでしょう。家賃30万円の物件なら、90万円かかるということです。数値はあくまでも目安であり、物件の状態や立地によっても変わってきます。人が多く行き交うエリアであれば、やはり家賃は高くなる傾向にあります。しかし、同じ物件でも元々使われていた居抜き物件であれば、物件取得費や月々の家賃を安く抑えることが可能。居抜き物件の場合は、「集客できる立地であるか」「ジムとして利用できるか」などの点に注意することが必要です。

内装費がかかる

物件が決まると、次は内装費が発生します。内装費は、壁や床のクロス貼りなどの内装工事費、家具・建具工事費などといったもの。内装費を安く抑えるためには、やはり居抜き物件を選ぶのがおすすめです。前にスポーツクラブやジムを運営していた物件ならば、設備や内装がそのまま使用できる可能性が高いため、簡単な修理費で済む場合が多いです。ジムの居抜き物件がなかなか見つからない場合は、設備や内装がそのまま使用できる物件を探すと良いでしょう。大幅に内装費を抑えられます。

設備費がかかる

マシンなどの設備資金も必要です。ジムの開業は、もちろんマシンやマットなどがないと始まりません。マシンは種類や台数、メーカーや販売会社によって値段は大きく異なりますが、相場は50〜120万円ほど※（業務用マシンの場合）です。ただし、パーソナルジムといってもあまりにも安価なマシンは避けた方が無難でしょう。ある程度の重量感と安定感がないと、転倒し、利用者がケガをしてしまうリスクがあります。またそうなってしまうと、ジムの信頼や評判も失いかねません。やはりマシンはよく考えて選びたいところ。多くのメーカーや販売会社がありますので、いろいろと比較して決めると良いでしょう。

パーソナルジムの開業資金は開業形態によって変わる

パーソナルジムの開業資金は、テナントを借りるのか、マンションの一室で始めるのか、レンタルジムを活用するのかによって大きく異なります。初期費用を抑えたい場合は、最初から大きな店舗を構えるのではなく、必要最低限の設備で始められる形態を検討することも大切です。

開業形態	特徴	資金の考え方
テナント型	路面店やビル内の区画を借りて開業する形態。視認性や集客力を高めやすい一方で、物件取得費や内装費が高くなりやすい。	本格的に店舗展開したい人向け。初期費用と運転資金を厚めに用意する必要がある。
マンション型	マンションや小規模物件の一室を活用する形態。完全予約制のパーソナルジムと相性がよい。	テナント型より費用を抑えやすいが、用途・管理規約・騒音対策の確認が必要。
レンタルジム活用型	既存のレンタルジムを時間単位で借りて指導を行う形態。内装費やマシン購入費を抑えやすい。	自己資金が少ない段階で顧客を増やしたい人向け。将来的な独立開業の前段階としても使いやすい。
出張型	顧客の自宅や指定場所に出向いてトレーニング指導を行う形態。	店舗費用は抑えられるが、移動時間や対応エリア、備品管理を考慮する必要がある。

開業後にかかるランニングコスト

開業資金を考える際は、初期費用だけでなく、開業後に毎月発生するランニングコストも見込む必要があります。特に開業直後は会員数が安定しにくいため、家賃や広告費をまかなえる運転資金を残しておくことが重要です。

項目	内容
家賃	テナントやマンションの賃料。売上が安定する前も毎月発生する固定費です。
水道光熱費	空調、照明、シャワー、洗面設備などの利用にかかる費用です。
広告宣伝費	Web広告、SNS運用、チラシ、ホームページ運用などにかかる費用です。
システム利用料	予約管理、顧客管理、決済システムなどの月額費用です。
保険料	利用者のケガや設備トラブルに備えるための賠償責任保険などです。
消耗品費	タオル、清掃用品、除菌用品、アメニティなどの費用です。

開業時に資金を使い切ってしまうと、会員数が増える前に資金繰りが苦しくなる可能性があります。開業前の段階で、初期費用と月々の固定費を分けて試算し、無理のない資金計画を立てましょう。

パーソナルジム開業の資金を調達する方法

パーソナルジムは大型のフィットネスジムに比べると開業資金を安くすることができます。それでも、資金は重要です。必要な資金を確保できないうちに開業するのは無謀と言えます。そこで考えたいのは、資金の調達方法です。ここでは、パーソナルジムの開業資金を調達する方法を紹介しますので、参考にしてください。

自己資金（貯金）を使用する

開業資金の調達方法で、最初の選択肢となるのが自己資金、つまり貯金です。個人運営で立ち上げるパーソナルジムであれば、自分の個人資産を活用することが基本となります。自己資金を活用すれば、ローン額を少なくすることができるため、返済や利子負担を抑え、余裕のある運営ができます。

ただし、貯金をすべて開業資金に使ってしまうような極端なことをすると、貯金がなくなりいざというときのリスクが高まってしまいます。適切な自己資金の額を見極めて、他の方法との併用も検討しましょう。

融資を受ける

自己資金以外で一般的な資金調達方法は、融資です。銀行などの金融機関から貸し付けを受けます。

融資を受ける際には、事業計画や返済計画、担保の提供などを求められるのが一般的です。金利や返済期間など、条件もあります。金融機関によって条件が異なるため、事前に比較検討しましょう。

金融機関は、返済の見込みがある場合しか融資しません。しっかりした事業計画を立てることで返済能力を証明することも重要です。無理な借り入れは厳禁。ジムの運営をしながら返済していく資金の流れをイメージして、無理のない資金計画を立ててください。

事例：自己資金100万円から日本政策金融公庫で850万円を調達

パーソナルジム開業を目指したMさんは、自己資金100万円で日本政策金融公庫に850万円の融資を申請しました。申請時には、プロボクサーとチーフトレーナーとしての実績を顧客ファイルで示すとともに、既存顧客の引き継ぎ状況や駅近の立地、SNSを使った集客計画も具体的に説明。開業後の売上見込みを数値で示した結果、物件取得費や内装工事費、マシン導入費までカバーできる資金を確保できました。

参照元：創業融資ガイド（https://jfc-guide.com/each-financing/10526/）

補助金を利用する

資金調達には、補助金を活用できる場合があります。補助金は原則として返済不要ですが、必ず採択されるわけではありません。また、申請時期や対象経費、補助率、要件は制度ごとに異なります。開業資金の中心にするのではなく、自己資金や融資を補完する手段として考えましょう。

パーソナルジム開業で検討しやすい制度のひとつに、小規模事業者持続化補助金があります。中小企業庁では、小規模事業者等の生産性向上と持続的発展を図ることを目的に、経営計画に基づく販路開拓等の取り組みを支援する制度として案内しています。通常枠のほか、創業型などの枠も設けられています。

参照元：中小企業庁（https://www.chusho.meti.go.jp/keiei/shokibo/jizoku/）

パーソナルジムの場合、ホームページ制作、チラシ作成、広告出稿など、販路開拓に関わる費用が対象になる可能性があります。ただし、マシン購入費や内装費が必ず対象になるとは限らないため、最新の公募要領を確認しましょう。

また、自治体によっては創業者向けに家賃補助、内装費補助、広告費補助などを用意している場合があります。開業予定地の市区町村、商工会議所、商工会の情報も確認しておくとよいでしょう。

事例：創業融資と自治体補助金を組み合わせて開業

パーソナルジムを開業したKさんは、商工会議所の支援を受けながら事業計画書を作成し、日本政策金融公庫の創業融資と筑後市の創業者支援補助金を組み合わせて開業資金を準備しました。設備や内装などに必要な資金の多くを融資でまかないつつ、補助金によって自己負担分を抑えたことで、念願のトレーニングジムをオープンできました。

参照元：経済産業省・中小企業庁（https://mirasapo-plus.go.jp/hint/22129/）

パーソナルジム開業の
補助金を活用するメリットについて見る

クラウドファンディングを利用する

クラウドファンディングとは、インターネット上のプラットフォームで個人からの寄付や投資を受けられる仕組みです。一人ひとりから受け取れる金額は少額ですが、集まることで大きな資金となります。ただし、必ず資金が集まるとは限りません。共感を得られる開業計画や魅力的なリターンを提供することが求められます。

クラウドファンディングはプラットフォームがあるので募集をかけること自体は簡単です。しかし、募集を掲載しただけで資金が集まるわけではありません。成功には広告やPR活動が重要です。計画的にネットワークを構築してからクラウドファンディングにチャレンジすると、成功率が高まります。

事例：クラウドファンディングで月額制ジム開業を実現

東京・三軒茶屋に月額34,800円で通い放題のパーソナルジムを開業したプロジェクトでは、クラウドファンディング「CAMPFIRE」で目標78万円に対し約94万円の支援が集まりました。支援者向けに入会金無料や通い放題プランなどのリターンを用意し、開業前から固定客を確保。物件契約や内装、マシン導入費用の一部をクラファン資金でまかない、オープン直後から集客と売上の土台の構築に成功しました。

参照元：CAMPFIRE（https://camp-fire.jp/projects/214735/view）