結論からいうと、パーソナルジムの開業資金は平均500〜800万円程度が目安です。

参照元：PR TIMES（https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000032.000057578.html）

ただし、この金額は「お店を開くまで」の費用です。実際に資金計画を立てるときは、次の3つに分けて考えるとイメージしやすくなります。

• 開業前にかかるお金：物件取得費・内装工事費・マシン設備費など
• 開業後に毎月かかるお金：家賃・水道光熱費・広告宣伝費など
• 手元に残しておくお金：会員が集まるまでの運転資金・予備費

この記事では、それぞれの金額の目安と、費用を抑えるコツ、資金の集め方までを順番に解説します。

パーソナルジムの開業資金の内訳

まずは、開業前にかかる初期費用の内訳を見ていきましょう。

表を見るとわかるとおり、初期費用の大部分を占めるのは「物件取得費」と「内装工事費」です。どんな物件を選ぶかによって、総額が大きく変わると考えておきましょう。

※金額は物件の広さ・立地・導入する設備によって変動します。

物件取得費

ジム開業で最初に発生するのが、物件取得費です。

目安は家賃の3ヶ月分程度。具体的には、次のように計算できます。

ただし、あくまでも目安です。物件取得費は、主に次のような条件で上下します。

• 立地：駅前など人通りの多いエリアほど家賃が高くなりやすい
• 物件の状態：築年数や設備の状態によって条件が変わる
• 居抜き物件かどうか：前の店舗の設備が残っている物件は、取得費や家賃を抑えられることがある

居抜き物件を検討する場合は、安さだけで決めず、次の2点を確認しておきましょう。

• ターゲットとなる顧客が通いやすく、集客できる立地か
• マシンの重さや騒音に耐えられるなど、ジムとして利用できる物件か

内装工事費

物件が決まったら、次に発生するのが内装工事費です。主に次のような工事が含まれます。

• 壁や床のクロス貼りなどの内装工事
• 受付カウンターや収納などの家具・建具工事
• 照明・空調・シャワーなどの設備工事

内装工事費を抑えたいなら、居抜き物件を選ぶのがおすすめです。

たとえば、以前スポーツクラブやジムとして使われていた物件なら、設備や内装をそのまま使える可能性があります。簡単な修繕だけで済めば、内装工事費を大幅に抑えられるでしょう。

ジムの居抜き物件が見つからない場合でも、設備や内装を流用できる物件を探してみると、工事費を抑えやすくなります。

マシン設備費

ジムを開業するには、トレーニングマシンやマットなどの設備が欠かせません。

マシンの価格は、種類・台数・メーカーや販売会社によって大きく異なりますが、相場は50〜120万円程度（業務用マシンの場合）です。

マシンは利用者の安全や満足度に直結するため、価格だけで判断せず、次のポイントもあわせて確認しましょう。

• 重量感・安定感があるか：トレーニング中にぐらつくと、転倒やケガにつながるおそれがある
• 保証やアフターサポートが充実しているか：故障時にすぐ対応してもらえれば、営業を止めずに済む
• 設置スペースに収まるか：サイズによっては、借りる物件の広さにも影響する

利用者のケガやトラブルは、ジムの信頼や評判にも関わります。複数のメーカーや販売会社を比較し、納得できるマシンを選びましょう。

初期費用の使い方と抑え方

開業資金は、用意すること自体がゴールではありません。

「何にどれだけお金をかけるか」「どこなら削れるか」を事前に整理しておくことで、開業後の資金繰りが大きく変わります。

初期費用の使い方：優先順位をつけて配分する

初期費用は、すべての項目に均等にかけるのではなく、集客や安全性に直結する項目を優先して配分することが大切です。優先順位のイメージは次のとおりです。

特に注意したいのが、初期費用を使い切ってしまうケースです。開業直後に会員数が伸びないと、家賃や広告費が払えなくなるリスクがあります。

目安として、総額の1〜2割程度は予備費として確保しておきましょう。たとえば開業資金が600万円なら、60〜120万円ほどを残しておくイメージです。内装工事の追加費用など、想定外の出費にも対応しやすくなります。

初期費用の抑え方

初期費用を抑える方法としては、主に次の5つが挙げられます。

1. 居抜き物件を活用する
   以前ジムやスポーツクラブだった物件なら、内装や設備の一部を流用でき、内装工事費・設備費を大きく抑えられます。
2. マシンをリース・中古で調達する
   新品を一式そろえると高額になりがちなため、リースや中古品を組み合わせるのも一つの方法です。ただし、中古品は保証が付かない場合もあるため、保証内容まで確認しておきましょう。
3. 小さく始めて段階的に投資する
   開業当初は必要最低限のマシンでスタートし、会員数の増加に合わせて設備を増やしていく方法です。
4. 複数の業者から見積もりを取る
   内装工事や設備導入は業者によって金額差が出やすいため、複数社を比較することで費用を適正化できます。
5. 固定費を見直す
   通信費・光熱費の契約プランや、予約・顧客管理システムの利用料を見直すと、月々の負担を減らせます。

ただし、コストを優先するあまり、マシンの安全性や内装の質を下げてしまうと、利用者の満足度や信頼の低下につながりかねません。「削ってよい部分」と「削るべきでない部分」を見極めることが、無理のない資金計画のポイントです。

設備費を賢く抑えるなら「オールインワンラック」

マシン設備費を抑えたい場合は、1台で複数のトレーニングに対応できる「オールインワンラック」を選ぶのも有効です。

スミスマシン・ケーブルマシン・ラットプルダウンなどを1台ずつ導入すると、次のようにコストが膨らみがちです。

• マシンの台数分だけ設備費がかかる
• 設置スペースが広く必要になり、広い物件を借りることになる
• その結果、物件取得費や内装費も高くなる

1台に機能をまとめられるオールインワンラックなら、省スペースで開業でき、物件選びの選択肢も広がります。

パーソナルジム開業で
重要視するポイント別
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パーソナルジムの開業資金は開業形態によって変わる

開業資金は、テナントを借りるのか、マンションの一室で始めるのかなど、開業形態によって大きく異なります。

初期費用を抑えたい場合は、最初から大きな店舗を構えるのではなく、必要最低限の設備で始められる形態を検討してみましょう。

開業後にかかるランニングコスト

資金計画では、初期費用だけでなく、開業後に毎月かかるランニングコストも見込んでおく必要があります。

特に開業直後は会員数が安定しにくいため、売上がなくても家賃や広告費を払えるだけの運転資金を残しておくことが重要です。

開業前に、「初期費用」と「月々の固定費」を分けて試算しておきましょう。月々の固定費が何ヶ月分まかなえるかを把握しておくと、無理のない資金計画を立てやすくなります。

パーソナルジム開業の資金を調達する方法

パーソナルジムは、大型のフィットネスジムに比べると開業資金を抑えられます。とはいえ、数百万円単位の資金が必要になるため、必要な額を確保できないまま開業するのは危険です。

主な資金調達方法は、次の4つです。

どれか1つに頼るのではなく、自己資金をベースに、融資や補助金を組み合わせるのが一般的です。それぞれの特徴を詳しく見ていきましょう。

自己資金（貯金）を使用する

最初の選択肢となるのが、自己資金、つまり貯金です。個人で立ち上げるパーソナルジムであれば、自己資金の活用が基本になります。

自己資金が多いほどローン額を少なくできるため、返済や利子の負担を抑え、余裕を持って運営できます。

ただし、貯金をすべて開業資金に回すのは避けましょう。手元にお金が残らないと、生活費や急な出費に対応できなくなります。適切な自己資金の額を見極めたうえで、ほかの方法との併用も検討してください。

融資を受ける

自己資金以外で一般的なのが、銀行や日本政策金融公庫などの金融機関から融資を受ける方法です。

融資を受ける際には、一般的に次のようなものを求められます。

• 事業計画書
• 返済計画
• 担保の提供（金融機関や融資制度による）

金利や返済期間などの条件は金融機関によって異なるため、事前に比較検討しましょう。

また、金融機関は返済の見込みがある場合にしか融資しません。しっかりした事業計画で返済能力を示すことが重要です。ジムを運営しながら返済していく流れをイメージし、無理のない借入額に抑えましょう。

事例：自己資金100万円から日本政策金融公庫で850万円を調達

パーソナルジムの開業を目指したMさんは、申請時に次の点を具体的に説明しました。

• プロボクサー・チーフトレーナーとしての実績（顧客ファイルで提示）
• 既存顧客の引き継ぎ状況
• 駅近の立地と、SNSを使った集客計画
• 開業後の売上見込み（数値で提示）

実績と売上の根拠を具体的に示したことで、開業に必要な費用をカバーできる資金を確保できました。

参照元：創業融資ガイド（https://jfc-guide.com/each-financing/10526/）

補助金を利用する

補助金は原則として返済不要ですが、申請すれば必ずもらえるわけではありません。申請時期・対象経費・補助率・要件も制度ごとに異なります。

そのため、開業資金の中心にするのではなく、自己資金や融資を補う手段として考えておきましょう。

パーソナルジムの開業で検討しやすい制度のひとつが、「小規模事業者持続化補助金」です。中小企業庁では、経営計画に基づく販路開拓などの取り組みを支援する制度として案内しており、通常枠のほか創業型などの枠も設けられています。

参照元：中小企業庁（https://www.chusho.meti.go.jp/keiei/shokibo/jizoku/）

パーソナルジムの場合、次のような販路開拓に関わる費用が対象になる可能性があります。

• ホームページ制作
• チラシ作成
• 広告出稿

一方で、マシン購入費や内装費が必ず対象になるとは限りません。申請前に、最新の公募要領を確認しましょう。

また、自治体によっては創業者向けに家賃補助・内装費補助・広告費補助などを用意している場合があります。開業予定地の市区町村や商工会議所、商工会の情報もチェックしておくとよいでしょう。

事例：創業融資と自治体補助金を組み合わせて開業

パーソナルジムを開業したKさんは、設備や内装に必要な資金の多くを融資でまかない、補助金で自己負担分を抑えました。融資と補助金を組み合わせたことで、念願のトレーニングジムをオープンできた事例です。

参照元：経済産業省・中小企業庁（https://mirasapo-plus.go.jp/hint/22129/）

パーソナルジム開業の
補助金を活用するメリットについて見る

クラウドファンディングを利用する

クラウドファンディングとは、インターネット上のプラットフォームを通じて、個人から支援を募る仕組みです。1人あたりの金額は少額でも、多くの人から集まれば大きな資金になります。

ただし、掲載しただけで資金が集まるわけではありません。成功させるには、次のような準備が必要です。

• 共感を得られる開業計画をつくる
• 支援したくなる魅力的なリターンを用意する
• SNSなどで事前に発信し、応援してくれる人とのつながりをつくっておく

事例：クラウドファンディングで月額制ジム開業を実現

支援者向けのリターンとして入会プランを用意したことで、開業前から固定客を確保できました。集まった資金は物件契約・内装・マシン導入費の一部にあて、オープン直後から集客と売上の土台をつくることに成功しています。

参照元：CAMPFIRE（https://camp-fire.jp/projects/214735/view）

まとめ

パーソナルジムの開業資金について、ポイントを振り返りましょう。

• 開業資金の目安は平均500〜800万円程度
• 初期費用の大部分は物件取得費と内装工事費。居抜き物件の活用で抑えやすい
• 総額の1〜2割は予備費、数ヶ月分は運転資金として残しておく
• 資金は自己資金をベースに、融資・補助金・クラウドファンディングを組み合わせて調達する

また、資金計画はどのようなマシンを導入するかによっても大きく変わります。マシンは利用者の満足度や安全性に直結するため、余裕を持った計画を立てておきましょう。

次のページでは、パーソナルジム開業におすすめのスミスマシンを、重視するポイント別に紹介しています。利用者のニーズに合ったジムづくりの参考にしてください。

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